不妊治療の費用、助成金、保険適用

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不妊治療の費用、助成金、保険適用　[不妊治療] [編集]

不妊治療をする場合に、どうしても問題となるのがその費用です。治療費用が高額になってしまい、経済的な事情から不妊治療を止めなくてはいけないケースもあります。では助成金はどうなっているのか。不妊治療の場合、保険が適用されるものと適用されないものがあると思ってください。

不妊治療の費用

不妊治療をする場合に、どうしても問題となるのがその費用です。

治療費用が高額になってしまい、経済的な事情から不妊治療を止めなくてはいけないケースもあります。

では、具体的にどのくらいの費用がかかるのでしょうか？

まず、不妊治療で使用される治療法は、以下のようなものです。

・タイミング法
・人工授精
・体外受精
・顕微授精

タイミング法にかかる費用は、１周期あたり５千円から１万円程度と比較的低額です。

そのため、長期間治療を行ったとしても、それほど大きな経済的負担にはならないでしょう。

人工授精にかかる費用は、１周期あたり１万円から３万円くらいなので、多少経済的負担が大きくなりますが、そこまで高額な費用ではありません。

ただ、何度も繰り返すと、徐々に負担に感じるようになることが多いです。

そして、体外受精や顕微授精といった不妊治療になると、１周期あたり３０万円から５０万円ほどかかります。

体外受精や顕微授精になると、一気に治療費用が高くなるので、何度も受けるのは難しく、治療を断念するケースが多いでしょう。

不妊治療の助成金

不妊治療にかかる費用は高額になることが多いので、少しでも経済的な負担を減らすためにも、必ず助成金を利用するようにしてください。

助成金で全額賄うことは難しいかもしれませんが、ある程度は負担を軽くできますから、心とお財布に余裕を持つことができるでしょう。

国が行っている特定不妊治療費助成事業に申請した場合、１年度あたり１回１５万円までを２回受け取ることが可能で、初年度に関しては３回受け取ることができます。

ただ、受け取れる期間は、通算５年（通算１０回）となっているので、６年目以降は支給されません。

そして、不妊治療をしていればどなたでももらえるという訳ではなく、対象となる方が決まっています。

対象者は以下のような方です。

・特定不妊治療以外の治療法だと妊娠できない、または、極めて可能性が低いと医師に判断された方
・結婚していて、夫婦の所得が７３０万円未満の方
・助成を受ける地域に住所がある

この３つの条件に該当しないと、助成金を受け取ることができません。

条件を満たしていれば、特定不妊治療を終えた後に、必要な書類を各自治体の窓口に提出することで申請できます。

申請期限は各自治体によって異なるので、必ず確認しておきましょう。

不妊治療の保険適用

不妊治療をしようと思った場合に気になるのが、保険が適用されるかどうかですよね？

保険が適用されないとなると、治療費用を全額自己負担することになり、経済的に苦しくなります。

不妊治療の場合、保険が適用されるものと適用されないものがあると思ってください。

保険が適用される治療というのは、一般診療です。

一般診療とは、一般的な不妊検査やタイミング法といったものが該当します。

こういったものであれば、保険が適用されますが、生殖補助医療は対象外となります。

生殖補助医療とは、人工授精や体外受精、顕微授精といったものです。

これらの治療は保険が適用されないので、全額自己負担となります。

もし、不妊治療を行う場合、一般診療であれば保険が適用されるため、治療費用は３割負担で済みますが、それ以外の治療だと数万円～数十万円という高額な費用が何度もかかってしまいます。

保険適用外の治療を受ける場合、病院やクリニックによって金額が異なるので、様々なところと比較して安いところを選ぶのもいいかもしれません。